ブログ一覧


遺品整理の費用はいくら?一軒家・マンションの料金相場と安く抑える方法

遺品整理を業者に依頼するとき、やはり気になるのが「全部でいくらかかるのか」という費用ではないでしょうか。

遺品整理には決まった料金があるわけではなく、同じ3LDKでも、家財が少ないお部屋と家具や生活用品が多く残っているお部屋では金額が大きく変わります。

さらに、階段作業の有無やトラックを停められる場所、必要な作業人数などによっても費用は変わります。

この記事では、一軒家・マンションの遺品整理にかかる費用の目安と、費用を抑えるために知っておきたいポイントをご紹介します。

この記事を読むための時間:3分

 

 


遺品整理の費用相場はどのくらい?

遺品整理の料金は業者や地域によって異なりますが、一般的には次のような価格帯が一つの目安になります。実際に公開されている料金を見てもかなり幅があり、間取りだけで正確な金額を判断することはできません。

間取り 費用相場の目安
1R・1K 3万円〜10万円程度
1DK・1LDK 5万円〜20万円程度
2DK・2LDK 9万円〜30万円程度
3DK・3LDK 15万円〜50万円程度
4LDK以上・一軒家 20万円〜60万円以上

※上記はあくまで一般的な目安です。家財の量、作業人数、搬出環境、地域、作業内容などによって料金は大きく変わります。公開されている相場情報でも、4LDK以上について20〜90万円など幅広い価格帯が示されています。

一軒家は間取りだけでは判断しにくい

特に一軒家の場合は注意が必要です。

同じ4LDKでも、

  • 押入れや収納に家財がどのくらい残っているか
  • 庭や物置、倉庫があるか
  • 大型家具が何点あるか
  • 家電や生活用品がどのくらいあるか

などによって作業量が大きく変わります。

そのため、「4LDKだから○万円」と間取りだけで判断するより、実際の家財量を確認してもらうことが重要です。


遺品整理の費用は何で決まる?

遺品整理の料金を大きく左右するのは、主に家財の量・作業人数・搬出環境・処分する量です。

特に家財が多くなれば、必要なトラックの台数や作業人数も増えるため、料金が高くなる傾向があります。

例えばマンションでも、エレベーターの有無や搬出距離によって作業時間は変わります。

一軒家の場合は、さらに物置や庭、2階部分なども整理対象となることがあり、見た目の間取り以上に家財が残っていることもあります。

だからこそ、ここで重要になるのが**「家の中にあるものを全部処分する必要があるのか」**という視点です。


費用を抑えるポイントは「処分する量」

遺品整理では、

家財が多い=すべて処分費用がかかる

とは限りません。

家の中には、買取できるものや、国内・海外でリユースできるもの、資源としてリサイクルできるものが含まれていることがあります。

例えば、

買取できる家財

→ 買取金額を作業費用から差し引ける

リユースできる家財

→ 処分する家財そのものを減らせる

リサイクルできるもの

→ 資源として再利用する

このように一つひとつ仕分けすることで、最終的に一般ごみ・粗大ごみとして処理する量を減らすことが、費用を抑えるポイントの一つになります。


一軒家では「買取・リユース」で大きな差が出ることも

家財の相談窓口では、国内での買取・リユースだけでなく、家具や生活用品などを東南アジア諸国へ輸出し、海外でのリユースにも取り組んでいます。

そのため一軒家の遺品整理では、現場によっては、

買取・リユース 約75%

リサイクル 約10%

一般ごみ・粗大ごみ 約15%

まで仕分けできるケースがあります。

家財の約85%を処分以外の方法へ

特に差が出やすいのが、大型家具や生活用品です。

国内では販売が難しい家具でも、海外で再利用できれば、処分する必要がなくなる場合があります。

その結果、一軒家ではトラック2〜3台分ほど処分する量を減らし、遺品整理にかかる費用を抑えられるケースもあります。

※料金は一般的な相場を参考にした目安です。実際の費用は家財量・搬出環境・作業人数・地域などによって異なります。

参考:LIFULL HOME’S「遺品整理の費用相場」


遺品整理の費用を安く抑える3つの方法

買取できるものを処分しない

貴金属やブランド品だけでなく、家電、家具、カメラ、工具、食器、趣味用品などにも買取できるものがあります。

処分する前に査定してもらうことで、買取金額を遺品整理の費用から差し引ける場合があります。



「遺品整理で買取できるものは?捨てる前に確認したい品物を紹介」

 

自分でできる範囲を整理しておく

衣類や書類など、明らかに残すもの・不要なものを事前に分けておけば、業者の仕分け作業を減らせる場合があります。

ただし、価値が分からないものまで無理に処分する必要はありません。

「これは売れるのかな?」と迷うものは、そのまま残して査定してもらうのがおすすめです。

見積もりの「総額」だけで比較しない

例えば、

A社:30万円

B社:35万円 − 買取10万円 = 実質負担25万円

であれば、最初の作業見積金額だけを見るとA社の方が安く見えます。

しかし、買取やリユースまで含めて考えると、最終的な負担額が逆転することもあります。

遺品整理業者を比較するときは、

「いくらで片付けるか」だけでなく、「家財をどれだけ活かせるか」

まで確認することが大切です。



「遺品整理業者の選び方|後悔しないために確認したい4つのポイント」


一軒家・マンションともに、まずは家財量の確認から

遺品整理の費用は、間取りだけでは正確に判断できません。

同じ一軒家・同じマンションでも、家財の量や搬出環境、そして買取・リユースできる家財がどのくらいあるかによって最終的な負担額は変わります。

家財の相談窓口では、最初からすべてを処分品として考えるのではなく、

買取 → 国内リユース → 海外リユース → リサイクル → 適切な処理(許可業者による適切な処理)

という順番で、一つひとつの家財を確認しています。

「遺品整理はいくらかかるのだろう?」と気になったときは、間取りだけで判断せず、まずは家財の量と内容を確認してもらうことから始めてみてください。

プライバシーポリシー  /  特定商取引法に基づく表記      Copyright (C) 2026 株式会社シーダス All rights Reserved.