遺品整理をしていると、冷蔵庫や洗濯機、テレビ、エアコン、電子レンジ、炊飯器など、さまざまな家電が出てきます。

そこで困りやすいのが、

「まだ使える家電は売れる？」
「古い家電はどうやって処分する？」
「冷蔵庫や洗濯機も粗大ごみに出せる？」
「全部まとめて片付け業者にお願いできる？」

といった家電の扱いです。

遺品整理では、家電をすべて処分してしまうのではなく、買取できるもの・リユースできるもの・処分が必要なものに仕分けることが大切です。

家電の状態によっては買取やリユースにつながり、遺品整理全体の費用を抑えられる可能性もあります。

今回は、家財の相談窓口®が、遺品整理で出てきた家電の買取・リユース・処分についてわかりやすく解説します。

この記事を読むための時間：3分

遺品整理で出てきた家電はすぐ捨てない

遺品整理では、家の中にある大量の家財を短期間で整理しなければならないことがあります。

そのため、

「古そうだから捨てよう」

と判断してしまいがちです。

しかし、家電の中には中古市場で需要があるものや、国内外でリユースできるものがあります。

まずは処分する前に、

メーカー・型番・製造年・動作状況・外観

を確認してみましょう。

特に製造年は、家電の買取やリユースを判断するうえで重要なポイントのひとつです。

遺品整理で買取されやすい家電

一般的に、比較的新しく状態の良い家電は買取対象になる可能性があります。

例えば、

• 冷蔵庫
• 洗濯機
• テレビ
• エアコン
• 電子レンジ・オーブンレンジ
• 炊飯器
• 掃除機
• 空気清浄機
• 除湿機
• 食器洗い乾燥機
• 美容家電
• オーディオ機器

などです。

ただし、同じ家電でもメーカー・年式・容量・状態などによって査定額は大きく変わります。

家電は何年前まで買取できる？

「製造から何年以内なら必ず売れる」という一律の基準があるわけではありません。

ただ、中古家電では一般的に年式が新しいほど再販売しやすく、買取対象になりやすい傾向があります。

反対に年式が古くなると、正常に動作していても買取が難しくなることがあります。

ただし、ここで注意したいのが、

「買取できない＝価値がない」ではない

ということです。

国内で中古販売が難しい家電でも、種類や状態によっては海外向けのリユースなど、別の活用方法が見つかる場合があります。

家財の相談窓口®では、国内での再販売だけではなく、海外へのリユースも含めて家財を確認しています。

家電の製造年はどこを確認する？

家電の買取・リユースでは、メーカー・型番・製造年が重要な判断材料になります。本体に貼られている「銘板」「製品ラベル」を確認してみましょう。

冷蔵庫
冷蔵室の扉を開けた内側や、本体側面などにラベルが貼られていることが多くあります。「品番」「定格内容積」と一緒に「2022年製」などと記載されています。

洗濯機
本体の側面・背面・フタ周辺などに製品ラベルがあります。メーカー名・型番とあわせて「製造年」を確認します。

テレビ
テレビ本体の背面にあるラベルを確認します。「形名（型番）」「製造番号」などと一緒に製造年が記載されている場合があります。

テレビ本体のラベルで製造年が確認できない場合

機種によっては、電源コードに製造年や製造時期を確認する手掛かりとなる表示がある場合があります。ただし、コードの表示だけでは本体の正確な製造年を判断できない場合もあるため、メーカー名・型番とあわせて確認しましょう。

古い家電でも売れることがある？

あります。

家電によっては、単純に年式だけでは判断できません。

例えば、

オーディオ機器・アンプ・スピーカー・レコードプレーヤー・カメラ・一部の昭和家電

などは、古い製品でも中古市場やコレクター需要がある場合があります。

「古いから捨てる」ではなく、メーカーや型番を確認してから判断することをおすすめします。

特に遺品整理では、押入れや物置から思わぬ品物が出てくることがあります。

壊れている家電は買取できる？

正常に動作しない家電は、通常の中古家電としての買取が難しくなります。

ただし、製品によっては部品需要やジャンク品として価値が残る場合もあります。

そのため、

電源が入らない＝必ず処分

とは限りません。

一方で、故障している家電を無理に通電させたり、分解したりするのは避けましょう。

冷蔵庫・洗濯機・テレビ・エアコンは処分方法に注意

遺品整理で特に注意したいのが、

エアコン
テレビ
冷蔵庫・冷凍庫
洗濯機・衣類乾燥機

です。

これらは「家電4品目」と呼ばれ、家電リサイクル法の対象となっています。

そのため、買取・リユースできず廃棄する場合、一般的な家庭の粗大ごみと同じ方法では処分できません。

原則として家電リサイクル法に沿った方法で処分する必要があります。

家電リサイクル法とは？

家電リサイクル法は、対象となる家電から有用な部品や材料をリサイクルし、廃棄物を減らすための制度です。

対象となる家電を廃棄する場合には、基本的にリサイクル料金と収集運搬料金が必要になります。

料金や処分方法については、メーカーや依頼する事業者などによって異なる場合があります。

遺品整理で冷蔵庫や洗濯機が何台もある場合は、この費用も片付け費用に影響してきます。

小型家電はどう処分する？

電子レンジ、炊飯器、掃除機、ドライヤーなどについては、家電4品目とは扱いが異なります。

自治体によって、

粗大ごみ
不燃ごみ
小型家電回収

など、処分方法が異なります。

そのため、ご自身で処分する場合は、お住まいの自治体のルールを確認しましょう。

遺品整理では「買取」と「処分」を一緒に考えることが大切

遺品整理の費用を抑えるうえで大切なのが、処分する量を減らすことです。

例えば家の中に、

買取できる家電
リユースできる家具
ブランド品
貴金属
食器
工具
趣味用品

などが残っていたとします。

これらをすべて「不要品」として処分してしまえば、その分だけ処分する量が増えてしまいます。

一方で、買取・リユースできるものを先に仕分ければ、処分量そのものを減らせる可能性があります。

さらに買取できるものがあれば、その買取金額を片付け費用に充当することもできます。

「値段がつかない物」もリユースできる可能性があります

ここは家財の相談窓口®が大切にしているポイントです。

中古市場で高値がつく物だけがリユース品ではありません。

国内では販売が難しい家具・家電・食器・日用品などでも、状態や品目によっては海外で再利用できる可能性があります。

つまり、

買取できる物 → 買取
値段はつかなくても使える物 → リユース
再利用できない物 → 適正に処分

というように仕分けることで、できるだけ廃棄する家財を減らすことができます。

遺品整理の見積もり前に家電を捨てない方がいい理由

遺品整理を依頼する予定なら、見積もり前に家電を大量に処分してしまう必要はありません。

むしろ、そのままの状態で見てもらった方が、

何が買取できるのか
何がリユースできるのか
何を処分する必要があるのか

をまとめて判断できます。

「これは古いから捨てよう」と思った物に価値が残っていることもあります。

特に実家や長年住んでいた住宅の遺品整理では、家電以外にも価値のある家財が残っている可能性があります。

遺品整理・家電の買取でお困りなら家財の相談窓口®へ

家財の相談窓口®では、遺品整理の際に家財を単純に処分するのではなく、買取・国内リユース・海外リユースなどを組み合わせながら仕分けを行っています。

「冷蔵庫や洗濯機もまとめて片付けたい」

「古い家電が大量にある」

「何が売れるのか分からない」

「できるだけ遺品整理の費用を抑えたい」

といった場合もご相談ください。

残された家財を一つひとつ確認し、まだ使える物をできる限り次につなげながら、必要な片付けをご提案します。